コラム

30代におすすめする生命保険|保険に加入するべきや選び方など解説

万が一の際の備えとして、保険の加入を検討している30代の人もいるでしょう。保険にもさまざまな種類があり、ライフスタイルや家族構成などによって適した保険は異なります。この記事では、保険に加入すべき理由や保険の選び方について解説します。保険の加入を検討しているのなら、ぜひ参考にしてください。

30代に生命加入をおすすめする3つの理由

30代の場合、生命保険へ加入したほうがよいとされています。ここでは、30代に生命保険加入をおすすめする理由を3つ解説します。

万が一の際に家族の生活を保障できるため

30代の場合、結婚して家族がいる人もいるでしょう。事故や病気などで亡くなってしまうなどの事態が起こった場合、残された家族の生活が不安定になります。しかし、生命保険に加入しておけば万が一の事態が起こっても、保険金が支払われて生活を保障できるため、残された家族も安心です。

生命保険は病気になってから新規加入するのは難しいため

生命保険に加入する際には、「告知義務」があります。告知義務とは、加入者の現在の健康状態や過去の病歴などを保険会社に伝えなければいけないという義務です。保険会社では、告知された内容を基にして審査を行います。そのため、病気にかかってから申し込んだ場合、十分な保障を受けられる生命保険への加入が難しくなります。

病気やケガで収入が減った場合の経済面でのサポートになる

病気やケガなどで、一定期間働けなくなるケースもあるでしょう。入院が必要、通院しなければいけないという場合には、医療費の負担も大きくなりますし、働けなくなることによる収入減に備える必要もあります。そのため、収入減に対応できる保険に加入しておけば、経済面の支えになるため安心して治療を受けられます。

入院した場合にかかる費用目安

公益財団法人生命保険文化センターの令和元年度「生命保障に関する調査」(令和元年12月発行)内の、『直近の入院時の入院日数』によると、費用の自己負担は平均で20.8万円です。また、直近の入院時の自己負担費用は、以下のような割合となっています。

5万円未満

7.6%

5~10万円未満

25.7%

10~20万円未満

30.6%

20~30万円未満

13.3%

30~50万円未満

11.7%

50~100万円未満

8.4%

100万円以上

2.7%

※参考:令和元年度「生活保障に関する調査」(令和元年12月発行)|生活保障に関する調査|調査活動|公益財団法人 生命保険文化センター

30代の保険加入状況はどれくらいか

30代の保険加入状況はどうなっているのでしょうか。以下では、30代の保険加入率や保険料について解説します。

30代の生命保険加入率

30代は、20代と比較すると生命保険に加入している人が増加しています。30代の令和元年の生命保険加入状況は以下のとおりです。

加入している

加入していない

男性

82.4%

17.6%

女性

82.8%

17.2%

30代の保険料

30代男性の年間払込保険料は23.5万円です。対して女性の年間払込保険料は15.1万円と男性よりは少なくなっています。30代の保険料は50代に次いで多くなっており、万が一への備えを厚くしていることがわかります。

※参考:第Ⅵ章 生命保険の加入状況|令和元年度「生活保障に関する調査」(令和元年12月発行)|生活保障に関する調査|調査活動|公益財団法人 生命保険文化センター

30代におすすめする保険の種類

保険にはさまざまな種類があります。ここでは、30代におすすめする保険を3種類紹介します。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者(保険の加入者)が死亡してしまった、もしくは高度障害状態になった場合に保険金が支払われる仕組みの保険です。30代の場合、家族がいるケースも多いでしょう。死亡保険は遺された家族の今後を支えるための保障となるため、家計を支えている、小さな子どもがいるなどの場合にも向いています。

医療保険

医療保険とは、病気やケガなどで入院や手術を受けた場合に、保険金が支払われる仕組みの保険です。病気などによっては、保険診療の適用外になり多くに治療費がかかるケースもあるでしょう。医療保険によっては保険診療の適用外となる治療や、治療や通院で働けない場合の収入減に備えられます。

がん保険

がんに罹患する人も増えているため、もしもに備えてがん保険もおすすめです。30代のがん罹患率は以下のとおりです。

30~34歳

35~39歳

2016年

80.6

137.2

2017年

77.2

132.8

2018年

79.4

130.3

(人口10万対)

罹患してからでは加入できないため、早めに検討しておくとよいでしょう。がん診断給付金によって、初期段階の治療費や生活の保障などが可能です。

※参考:全国がん罹患データ(2016年~2018年)|国立がん研究センター がん統計

保険を選ぶ際に把握するべき30代の死亡リスク

保険を選ぶ際には、30代の死亡リスクをしっかり把握しておきましょう。以下では、男女ごとの死亡リスクを解説します。

30代男性の死亡リスク

30代から生活習慣病の罹患リスクが上がるとされています。令和2年度の30〜34歳、35〜39歳それぞれの死因、人口10万人に対する死亡率は以下のとおりです。

30~34歳の死因および死亡率

死因

死亡率

1位

自殺

26.8%

2位

悪性新生物(腫瘍)

7.2%

3位

不慮の事故

6.3%

4位

心疾患

5.3%

5位

脳血管疾患

2.0%

35~39歳の死因および死亡率

死因

死亡率

1位

自殺

25.6%

2位

悪性新生物(腫瘍)

11.2%

3位

心疾患

7.6%

4位

不慮の事故

5.7%

5位

脳血管疾患

5.2%

このように、どちらも自殺が死因の1位ですが、30代後半になると病気による死亡率も増えていることがわかります。

30代女性の死亡リスク

女性の場合、30代から乳がんなどのリスクが上がってきます。令和2年度の30〜34歳、35〜39歳の死因と人口10万に対する死亡率は以下のとおりです。

30~34歳の死因および死亡率

死因

死亡率

1位

自殺

10.8%

2位

悪性新生物(腫瘍)

8.5%

3位

不慮の事故

1.6%

4位

心疾患

1.1%

5位

脳血管疾患

0.9%

35~39歳の死因および死亡率

死因

死亡率

1位

悪性新生物(腫瘍)

17.2%

2位

自殺

11.0%

3位

心疾患

2.6%

4位

脳血管疾患

2.2%

5位

不慮の事故

2.0%

このように、女性は30代後半になると悪性新生物(腫瘍)が死因の1位となり、乳がんなどによるリスクが高いことがわかります。

※参考:厚生労働省❘「令和2年人口動態統計(概数)の概況」

※参考:死亡数・死亡率(人口10万対),性・年齢(5歳階級)・死因順位別 |厚生労働省

【ライフスタイル別】30代の保険選びにおけるポイント

30代の保険選びではどのような点を重視すればよいのでしょうか。以下では、保険選びのポイントを解説します。

独身男性の場合

独身男性の場合は、死亡保険の優先順位はさほど高くはありません。遺される家族がいない場合には、家族への保障を重視する必要がないからです。ただし、両親を扶養している場合、葬儀や身辺整理などに資金が必要となる場合などには、万が一に備えておく必要があります。このように、独身男性でも死亡保険の優先順位が高くなる場合もあります。

独身女性の場合

独身女性の場合も、独身男性同様に死亡保険の優先順位は高くありません。基本的には、万が一働けなくなった場合の経済的な保障となる保険を優先するとよいでしょう。たとえば、収入保障などが受けられる保険がおすすめです。また、乳がんなどの罹患率も増えるため、女性向けの医療保険なども検討するとよいでしょう。

既婚男性の場合

結婚して家族のいる男性の場合には、配偶者や子どもの生活を保障するために、死亡保障を優先させましょう。また、マイホーム購入時に住宅ローンを組む場合は生命保険への加入が条件になります。ローンの残りを返済するための保険のため、生活を保障するための死亡保険は別に考える必要があります。結婚した場合は、受取人の変更手続きも必要です。

既婚女性の場合

結婚している女性の場合、妊娠や出産時のトラブル、たとえば妊娠中の入院や帝王切開などに備えるための保険を選びましょう。また、妊娠前に医療保険に加入しておくことが望ましいです。妊娠後は、加入できる医療保険が限られます。十分な保障が受けられる保険に加入できないケースもあるため、注意が必要です。

共働きの場合

共働きの場合、高額な死亡保険は原則として不要です。夫婦ともに働いている場合、万が一のことが起こっても経済的に困窮するケースが少ないからです。ただし、夫婦の年収に差がある場合、どちらかの収入がなくなることで困窮するケースもあります。そのため、配偶者に万が一のことが起こった場合を想定し、夫婦で相談して保険を選びましょう。

子どもがいる場合

子どもがいる場合、生活費だけでなく子どもの教育費が必要です。子どもが小さいほど、多額の保障が必要になるため早めに死亡保障を準備します。学校ごとの1年間に必要な資金目安は、以下のとおりです。(大学は4年間の合計)

教育資金

幼稚園

公立

223,647円

私立

527,916円

小学校

公立

321,281円

私立

1,598,691円

中学校

公立

488,397円

私立

1,406,433円

高校

公立

457,380円

私立

969,911円

大学

国立

2,425,200円

公立

2,547,327円

私立文系

4,005,542円

私立理系

5,432,050円

文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」

たとえば、幼稚園〜高校までが公立学校、大学が国立だった場合は約786万円の教育資金が必要です。

まとめ

30代は結婚などのライフステージの変化が起こったり、病気のリスクが上がったりするため、生命保険に加入しておくことがおすすめです。ライフスタイルや家族構成によって必要な保障は異なるため、自分に合った保険を見つけましょう。

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