老後資金や生活を豊かにする資金を確保するために、投資を始める人が増えています。しかし、投資で失敗を恐れているため、なかなか一歩を踏み出せないという人もいらっしゃるでしょう。この記事では、投資で失敗する不安を抱えている人に向けて、投資の失敗例や失敗しないためのポイントを解説しているため、ぜひ参考にしてください。

投資におけるよくある失敗例

まずは、よくある失敗例を確認し、どのような行動が失敗を招きやすいのかを把握しておきましょう。

相場の変動に一喜一憂して行動してしまう

投資でよくある失敗例は、相場が変動する度に一喜一憂して金融商品を売り買いしてしまうことです。投資では、安いときに購入して高値になったときに売るのが基本です。しかし、目先の利益に振り回されて相場が変動する度に売り買いをすれば、長期的な投資は行えません。

また、相場の底値や高値を的確に判断することは、経験豊富な投資家でもむずかしいと言われています。投資を始めたばかりの人は、なおさら的確に判断することはできないでしょう。投資する場合は、ある程度のリスクを考慮したうえで、想定外の事態が起きても投資を継続できるように進めていきましょう。

投資金額を大きくしすぎて生活が苦しくなってしまう

最初から多額の資金を投資につぎ込んだために、その後の生活が苦しくなるというケースもめずらしくありません。投資する金額が高くなるほどリターンが大きくなる可能性はありますが、その分リスクも伴います。

たとえば、ぎりぎりの生活費で残りを投資に回している人が、ケガや病気で収入が減少する、冠婚葬祭などの急な出費が続くなどの場合、生活費を捻出できなくなります。結果的に、金融商品や不動産などを売却せざるを得ない状況に陥る可能性があります。投資する金額は、家計を含め収入に見合った金額を設定するようにしましょう。

商品を自分でよく調べずに買ってしまう

どのような商品なのかを把握せずに購入してしまうことで、投資に失敗する場合があります。投資できる金融商品には多様な種類があり、リターンの大きさによって考慮すべきリスクも変わります。たとえば、リスクを調べずにリターンの大きさだけを重視した金融商品を購入した場合、投資先の企業が倒産すれば元金割れだけでなく、手元に借金だけが残る可能性も考えられます。

投資する金融商品を決める際は、ライフプランや投資から手を引く明確な線引きなども考慮しておきましょう。

専門知識や手間が必要な商品にいきなり手を出してしまう

投資初心者が専門知識や手間のかかる金融商品に投資することで、失敗してしまう人も少なくありません。投資信託のように、資金だけを投じて実際の運用はプロに任せる場合は、深い専門知識や手間は必要ない場合もあります。

しかし、太陽光発電やコレクション投資、不動産投資などでは、専門知識の習得が不可欠です。とくに、不動産投資の場合は物件の修繕や管理などの手間がかかるため、投資初心者や手軽に投資をしたい人には向いていません。投資初心者や投資経験が浅い人は、株式や投資信託などの市場売買による投資から始めるようにしましょう。

考えなしに「毎月分配型」を選んでしまう

「毎月分配型」の仕組みを理解せずに投資すれば、元本割れになる恐れがあります。「毎月分配型」とは、年金のように毎月一定額の分配金を受け取れるタイプの投資信託です。比較的人気が高い投資信託として知られていますが、必ずしも利益のみを受け取っているとは限りません。

たとえば、投資信託で利益が減った場合、分配金として元本の一部を払い戻している場合も考えられます。定期的に分配金を受け取ることは、元本割れのリスクを高めるだけでなく複利による効果も得にくくなります。長期投資によって資産を増やしたい場合は、「毎月分配型」は避けたほうがよいでしょう。

雰囲気だけで「テーマ型」に投資してしまう

客観的なデータなどを検証せずに、感覚や雰囲気だけで「テーマ型」に投資して失敗するケースもあります。「テーマ型」とは、AIなどの将来的に成長が見込める業界や分野に紐づけた投資信託のことです。ネット上やメディアで取り上げられているテーマに将来性を感じて、「テーマ型」に投資する人も少なくありません。

しかし、「テーマ型」が金融商品として扱われ始めた頃に購入しても、ピークをすでに過ぎている可能性があるため、長期的な資産運用には向いていません。「テーマ型」を選ぶ場合は、短期的な視点で運用するようにしましょう。

投資に失敗しないためのポイント

投資で失敗を避けるためには、いくつか押さえておくべきポイントがあります。以下のポイントを参考にしてみてください。

定期・定額で積立を行う

投資で失敗しないためには、「ドル・コスト平均法」に従い、定期・定額による積立を行いましょう。「ドル・コスト平均法」とは、安いときに購入量を増やし、高いときに購入量を減らす世界で用いられている投資の原則です。

たとえば、積立金額を毎月3万円とした場合、初月の株価が1口1,000円なら30口購入し、翌月が1口1,500円の場合は20口です。このように、定期・定額を守ることで長期的な運用を行いやすくなります。相場は常に循環しているため、長期的な視点で投資を心がけることが大切です。

世界の市場にも視野を広げて投資をする

特定の国や分野にのみ投資するのではなく、世界の市場に目を向けて幅広い投資先に分散して投資するようにしましょう。分散投資とは投資先を1つに絞らずに複数に分散して投資することで、長期的な価格の上昇を狙うことが可能です。

ただし、投資の専門知識がない人が、独断で投資先や投資額を決めて実行するのはむずかしいでしょう。分散投資をしても利益が見込めない銘柄を選べば、リターンは期待できません。分散投資する際は、成長が期待できる銘柄を選ぶようにしましょう。

個別銘柄にまとめて投資しない

株式投資する場合は、個別株にまとめて投資しないようにしましょう。個別株にすべての資産を投じ、一攫千金を狙うような考え方はおすすめできません。投資経験や専門知識が豊富なプロの投資家でも、どの銘柄に投資すればハイリターンを得られるのか、明確に判断することはできないのが投資のむずかしいところです。

投資初心者や投資経験が浅い人は、投資の専門家に運用を任せられる投資信託から始めてみるとよいでしょう。投資信託であれば、投資のプロからレクチャーを受けることもでき、分散投資に対応しています。

投資目的・期間に適した運用プランを考える

投資を行う目的と投資期間を明確にしたうえで、自分にあった運用プランを検討しましょう。投資目的の一例は、老後の

生活資金を確保する、マイホーム資金にする、子どもの教育や留学費にあてるなどが挙げられます。投資期間は、目的に応じて短期か長期かを見極める必要があります。

たとえば、老後の生活資金を確保する場合は、20～30年などの長期スパンで運用プランを考えましょう。一方で、マイホーム資金や子どもの教育費などにあてたい場合は、5年などの短期的なスパンでプランを組むことを意識することが大切です。

商品のコストも考慮する

金融商品の購入費だけでなく、運用などにかかるコストも考慮しておく必要があります。個別株の場合は売買時の手数料で済みますが、投資信託ではさらに運用中にもさまざまなコストが必要なため、長期投資を検討している人は注意が必要です。

たとえば、投資信託では金融商品の購入費だけでなく、売買を行う際の手数料や運用管理費用などのコストが発生します。長期投資するほど運用コストの負担が増えることになるため、長期的なスパンで投資を考えている場合は、運用コストもあわせて自分にあった金融商品を選定するようにしましょう。

NISAやiDeCoを活用する

投資をこれから始める人は、NISAやiDeCoを活用することをおすすめします。NISAとは、個人投資家向けの税制優遇制度のことで、NISA口座を利用して投資で得た利益が非課税になる制度です。

一方、iDeCoとは個人型確定拠出年金のことで、私的な年金制度といえます。毎月一定額を積立し、対象の金融商品を運用して満期を迎えると、掛金に加え運用益を給付金として受け取ることができます。それぞれのメリットを以下で解説します。

NISA

本来、投資で得た利益には約20％の税金がかかりますが、NISAを活用すれば運用益にかかる税金は非課税になるため、利益を減らさずに済みます。また、100円から気軽に投資できるため、投資初心者が投資経験を積むうえでおすすめです。

iDeCo

iDeCoのメリットは、積み立てた投資額がすべて所得控除の対象になることです。また、運用益はNISAと同様に非課税になるため、お得に投資を行えます。さらに、満期に受け取れる積立金は、退職所得控除もしくは公的年金等控除のいずれかを受けることができます。

相談先の特徴を把握する

専門知識がない場合は、投資の相談先の特徴を把握したうえで相談相手を決めるようにしましょう。投資の相談先として、銀行、証券会社、IFAなどが挙げられます。IFAとは資産運用のプロで、投資信託や株式、債券などを用いた資産運用への助言・提案をくれるアドバイザーです。それぞれの特徴を以下の表にまとめたため、相談先を決める際の参考にしてください。

まとめ

投資で失敗しないためには、定期・定額による積立投資や世界の市場に目を向けて、幅広い分野に分散投資することが大切です。また、金融商品への投資額だけでなく運用コストなども含め、投資目的や期間にあった運用プランを検討しましょう。投資初心者は、投資や資産運用に関する知識を学んでおくことをおすすめします。

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